オリバー･ストーンがディープステートについて語っている記述を見つけた。『もうひとつの日米戦後史』（詩想社）という新書の中にあり、木村朗が文章を書いている。オリバー･ストーンへのインタビューの中で飛び出した歴史の逸話だ。意外な内容だったので驚いた。その部分を抜粋する。

特に注目されるのが、「ディープステート（闇の政府：国家内国家）」の存在への言及と「アメリカ例外主義」の危険性への警鐘、そして恐怖で国民を動かすやり方への欺瞞性の告発です。

まず、「ディープステート」の存在ですが、ストーン監督は原爆投下の責任者であるグローヴス将軍を取り上げて、「彼は非常に強硬派で、トルーマンのことをアメリカの意思決定に関われない人物だと評していました。そして、意思決定はディープステートがするのだと言っていたのです」、「トルーマンは、その既定路線に乗っかっていただけの人であって、ディープステートのシステムとして、ソビエトを威嚇するために、原爆は開発されていたからです」という重要な指摘をしています。（p.244）

グローヴス将軍とは、言うまでもなくマンハッタン計画の責任者であり、原爆の開発と投下を指揮した主犯の米軍少将である。投下後は被爆地の調査を統括し、その「人体実験」の結果と影響を観察しつつ、被爆者の実態を隠蔽して残留放射線はないと言い張り続けた。昨年（2021年）放送されたＮＨＫスペシャルのドキュメンタリーが記憶に新しい。オリバー･ストーンによれば、素人で凡庸で権力の新参者だったトルーマンを、グローヴスは格下に見下していて、原爆投下についても単に形式的な意思決定者（木偶人形）として扱っていた。Wiki の記述にも事情が詳しい。

問題は、グローヴスが「ディープステート」という言葉を発していた事実である。すでに１９４５年の時点で「ディープステート」という概念と用語が存在したということになる。グローヴスがどこでその発言をしたのか、証言や記録上の証拠はあるのか、真実と確定できるのか、その点についてはまだ探求と検証に至っていない。だが、この話が事実だとすれば、ディープステートの表象と通念は従来とは大きく変わり、意味と性格が一変するのではないかという予感を持つ。陰謀論の代名詞として一蹴できなくなるのではないか。


ここで、ディープステートと軍産複合体の二つの言葉について、一般的な意味を確認したい。われわれが、普段、どういう意味でディープステートの語を了解し、また、軍産複合体の語を解釈しているかということである。ディープステートの語をネット検索すると、Wiki の総括がトップで画面表示される。論争的で剣呑な語だからか、コトバリンクの情報は検索出力されない。日本語の用語として定義づけが難しく、未だ編集に至ってないのだろう。Wiki にはこう説明がある。ディープステート＝陰謀論の断定である。

Deep State、略称:DS、または闇の政府とは、アメリカ合衆国の連邦政府･金融機関･産業界の関係者が秘密のネットワークを組織しており、選挙で選ばれた正当な米国政府と一緒に、あるいはその内部で権力を行使する隠れた政府として機能しているとする陰謀論である。「影の政府」や「国家の内部における国家」と重複する概念でもある。このような「ディープステート」が存在するという主張は、一般的に陰謀論とみなされている。

ディープステートが存在するかもしれないという主張は、複数の学者や作家によって否定されている。政治学者のジョセフ・ウシンスキーは、「この概念は常に陰謀論者の間で非常に人気がある」と指摘している。2017年と2018年に行われた世論調査では、アメリカ国民全体の約半数がディープステートの存在を信じていることが示唆されている。第45代大統領ドナルド・トランプとその政権のさまざまな高官らは、在任中にいわゆる「ディープステート」について繰り返し言及し、トランプと彼の計画の足を引っ張っていると主張した。

続いて、軍産複合体の説明だが、Googleで検索をかけると、画面トップにコトバリンクの辞書の説明が表示される。

戦争から経済的利益を得る政治的・経済的集団，特に戦争に迎合する産業にかかわっている集団のこと。 先進諸国に顕著にみられる事態であるが，アメリカにおける国防総省 (ペンタゴン) を中心とする軍部と巨大な軍需産業群との癒着した関係や相互依存体制をさす場合が多い。

Wiki にはこう書いている。

Military-industrial complex, MICとは、軍需産業を中心とした私企業と軍隊、および政府機関が形成する政治的･経済的･軍事的な勢力の連合体を指す概念である。

この概念は特にアメリカ合衆国に言及する際に用いられ、1961年1月、ドワイト･D･アイゼンハワー大統領が退任演説において、軍産複合体の存在を指摘し、それが国家・社会に過剰な影響力を行使する可能性、議会･政府の政治的･経済的･軍事的な決定に影響を与える可能性を告発したことにより、一般的に認識されるようになった。アメリカでの軍産複合体は、軍需産業と国防総省、議会が形成する経済的･軍事的･政治的な連合体である。

軍産複合体の概念の説明には、陰謀論という語は登場せず付随しない。アイゼンハワーが「軍産複合体」の語を発したのは、１９６１年１月であり、グローブスが「ディープステート」の語を発したと思われる１９４５年後半から１６年後になる。ここで一つの仮説あるいは推論が着想される。アイゼンハワーは、それまで内部で「ディープステート」と呼ばれていた隠語･暗号の類を、批判的立場から、新たに「軍産複合体」と造語して問題提起したのではないだろうか。これは私の試論だが、すでに議論されて定説が確立しているかもしれず、ご存じの方がいればご教示をお願いしたい。

アイゼンハワーが、軍産複合体という言葉を使い、ホワイトハウスや連邦議会を超越した超憲法的な国家権力の所在を告発し、それが恣意的にアメリカの基本政策を方向づけ、影響を与え、身内で利益を膨らませていることに懸念を発した事実は有名で、誰でも知っている現代史の知識だ。したがって、軍産複合体という語は市民権を持った言葉である。アイゼンハワーの文脈で軍産複合体の語は人口に膾炙され、その謀略と策動に市民の注意が向けられている。アイゼンハワーが語ったとき、軍産複合体は新語である。アイゼンハワーは、グローヴスの言う「ディープステート」の存在を認めた上で、それを牽制する意味で新語の「軍産複合体」を置いたのではないか。

いずれにせよ、ディープステートについての議論や言説が、オリバー･ストーンが指摘したグローヴスの発言が全く捨象され、その歴史に触れられないのは不可解だし、それ以上に、軍産複合体の概念と照合され比較検討されないのは不思議である。学者や記者たちは、ディープステートの語を蛇蝎の如く忌み嫌い、陰謀論のレッテルを貼り、問答無用で拒絶し瞬殺するだけだ。内在せず吟味しない。最近のディープステートの言説が、トランプ現象と共に起こり、トランプ政治と共に徘徊跋扈したため、学者やマスコミがそうした反応になるのはやむを得ない面もあるけれど、もう少しザッヘに即く科学的態度を持てないものかとも思う。


付け加えて、気づいたのは、日本語の Wiki と英語の Wiki とでは、ディープステートの説明が違う点である。日本語版は、完全にトランプ政治に引き付け、トランプ政治の範疇でディープステートを説明している。トランプ支持者の狂気と妄想としてこの語を概念づけ、陰謀論（根拠のない幻想や被害妄想）として語義を固め、民主主義の敵あるいは病患の類として捉えて排斥している。それ以外に意味は広がらない。だが、英語版の方は説明の分量が多く、トルコの歴史に言及したり、１９５５年のハンス･モーゲンソーの言説を紹介したり、歴史的空間的に幅広い視圏でこの語の意味を解説している。日本語版と較べて、丁寧にカバーする姿勢で語にアプローチしている。

英語版の Wiki での説明が日本語版と決定的に違うのは、英語版の方にはこれは陰謀論だと断定する記述がない点である。Conspiracy theory だと書いていない。まわりくどい解説が並んでいるが、Conspiracy theory の単語が文中にない。これは、ずいぶん意外なことである。日本では、ディープステートと言えば陰謀論と結論されるのが通常で、この二つはセットで切っても切り離せない。陰謀論だから接近するな、肯定的に耳を傾けるなと、この語には禁止と拒否の態度が要請される。Wiki は誰でも編集できるのだから、語の説明に陰謀論云々を書き加えないのは、今の世間の常識ではあり得ないことだ。


英語版 Wiki には、ディープステートの「語源と歴史的使用」の記述があるが、やや意味不明な内容となっている。さらに残念なことに、オリバー･ストーンが剔出して示したグローヴスの史実について言及はなかった。以上、ここまでがネットで作業して得たところの中間報告で、まだ語の歴史的真相や全体像の解明には至っていない。課題と疑問ばかりが増えて残った。勉強や研究とはそういうものだろう。日本では、現在、馬淵睦夫の本が市場で売れていて、ディープステート論についても馬淵睦夫が代表者のような位置になっている。そのため、ディープステートの一般表象は、ますますトランプ政治的な色を濃くし、蒙昧な愚衆のカルト的観念の扱いの度を強めている。

だが、アメリカ国民の半数が、国家権力を動かす裏のネットワークがあり、連邦政府･情報機関･軍･金融市場･軍需産業の人間が超越的にそこに関与し、国策に影響を与えていると考えている事実は、簡単に一蹴したり蔑視してよい問題だとは思えない。むしろ、アメリカのすべての政策が、立法府と行政府の責任的立場にある者の手で公正に決められ、公約に基づいて純粋に進められていると信じ、疑念を持たない半数の方が、ナイーブに過ぎるように私には思われる。ＤＣのロビイストやシンクタンクの暗躍とも関わる問題だ。アメリカの国策は、特に海外戦略に関連するものは、民主党と共和党の政権交代が起きても一貫して継続できるように、グランドプランが策定されている場合が多い。


その計画と設計に携わる者は、連邦政府･情報機関･軍･金融市場･軍需産業の人間、さらにアカデミーとシンクタンクの実務者がメインである。その過程は決してオープンではない。彼ら国家エリートの考える「国益」には、４年に一度の選挙や民意は関係ないのだ。チェンジはないのだ。こうして、ディープステートの語を軍産複合体に置き換えて理解すれば、アメリカ国民の半数がディープステートの存在を懐疑していたとしても、それは何も不自然な現実ではないだろう。アイゼンハワーは、軍産複合体の暴走に警戒せよと真摯に説いたのだから。