世に倦む日日

It was very disappointed opening ceremony. So poor and so empty. Terrible and miserable event was happened on Jul 23 2021. No quality and no elegance and no excellence and no imagination, what should be Japanese own feature respected from all over the world. It is just the proof of decline and deterioration of Japan. We showed how we fell low bitterly, how we became idiot intensely, how we lost the sense ad nauseam, how we became poor extremely, in front of the world that night. It is unbearable humiliation. I think the irreparable failure was happened. Responsible person in Organizing Committee must be condemned. Similar incisive opinions were given during weekend by some people such as Mrs. Devi who was third wife of President Sukarno and Kitano Takeshi who is tv comedian and film director a little famous in Europe. But at first glance, critical opinions are few in Japan mass media. Almost articles about 7/23 event praised and beautified it excessively and frivolously with flirting for Japanese government, which tongue is the normal style and usual protocol in this unusual tyranny system country. So ridiculous !

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１９日夜、午後７時すぎに小山田圭吾辞任の一報がネットで出た。昨日（１９日）はずっと緊張してネットとテレビでこの問題に集中し、事態の進展に神経を尖らせた一日だった。ひとまず辞任となり、楽曲も式典で使用されないことが組織委から言明され、安堵の気分で一日を終えた。ＮＨＫの７時のニュースを見ていると、トヨタが国内で放送する予定だった五輪関連のＣＭを全て中止にしたという報道があり、その理由として「色々なことが理解されていない五輪になりつつある」という説明がされた。併せて、章男社長の開会式出席も見送りになった。この時点で、まだ小山田圭吾の辞任の報は出ていなかったが、明らかに、トヨタのこの行動が小山田圭吾の騒動と関係があり、トヨタが組織委に抗議の姿勢を示している気配が察知された。「色々なことが理解されていない五輪になりつつある」という言葉は、スポンサー企業のメッセージとしては異例かつ大胆な発信で、何事か真摯な決意を国民に伝えている。池田伸子のニュースを聞きながら、あ、トヨタが動いているんだなと直感した。

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１５日、東京の感染者数が１３０８人となり、首都圏３県にも４度目の緊急事態宣言が発出されるのが確実な状況となった。東京五輪の中止･再延期を求めて訴えていた人々や専門家の予測と警告がそのまま的中した形で、五輪開会式のタイミングで感染爆発となる最悪の事態を迎えた。デルタ株の感染威力は予想どおり強力で、首都圏だけでなく関西に、さらに瞬く間に全国に第五波を立ち上げている。全国の感染者数は一週間前（7/8）の１.５倍となった。内閣支持率は感染者数と負の相関関係にあり、二つが反比例して推移する法則性が経験で分かっている。今週初に発表された世論調査では、ＮＨＫの内閣支持率が３３％となり、読売新聞では無党派層の７１％が菅内閣に対して不支持という結果が出た。週末を挟んで３日後（7/19）には共同通信と朝日新聞の世論調査が出る（毎日新聞も）。真夏の内閣支持率崩落ドミノが続く。朝日と毎日の数字は３０％を切るだろう。その翌週には日経の数字が出て、さらに翌々週にはＪＮＮとドミノが続く。第五波の勢いがドミノに拍車をかける。

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１２日（月）の夜遅く、ＮＮＮと読売新聞の最新の世論調査が配信された。ＮＨＫが７時のニュースで今月の世論調査結果を発表した直後である。ＮＨＫの内閣支持率は先月より４ポイント下がって３３％。昨年９月の内閣発足以来最低となった。ＮＮＮ･読売の方は３７％で先月と変わっていない。通常であれば、ＮＮＮ･読売は日曜の午後６時から放送するバンキシャの中で数字を発表する。６月の読売の世論調査の速報が６月６日だったため、今月は１１日のバンキシャの番組中に報道されるだろうと待機したが、肩透かしだったので不思議に思っていた。非常に変則的な形で、翌日の月曜の夜中に数字を出す進行となり、裏に何か理由があったのだろうと推測する。読売は自民党の広報機関紙だ。邪推するなら、集計された生の結果が悪すぎたため、官邸に先に報告して、鉛筆を舐めて下駄を履かせる程度を相談していたのだろう。とりあえずＮＨＫの結果を見て、そのバランスで数字を調整しようという算段になったのではないか。が、これまた奇妙なことに、そこから半日経った１３日早朝に、東京に限れば内閣支持率は２８％だという記事が読売から出た。

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西村康稔が酒提供飲食店に圧力をかけた問題。マスコミ報道では、この件は西村康稔が単独で行った暴走のように説明されているけれど、私はそうは思わない。西村康稔のような、典型的なヒラメ社員のサラリーマン然とした、いつも菅義偉の顔色を窺ってびくびくしている保身と追従が取り柄の茶坊主が、一人でこのような重大な決定と行動に出るわけがない。明らかに菅義偉の指示と命令によるものであり、政府の決定であり、担当閣僚の口を通じた通告である。この決定が政府の組織的なものであることは、すでに金融庁の内部から証言が出ていて、９日夜の報道１９３０の中でも紹介されていた。匿名の金融庁関係者は、「昨日（８日）か一昨日（７日）、急に内閣官房から話が来た」と言っている。この「内閣官房」とは、内閣官房副長官補の藤井健志のことだろう。内閣の正式な政策決定であり、政府内で事前に根回しがされている。これが内閣の決定であり官邸の指示であった事実は、金融庁だけでなく国税庁も同じ動きをしたことでよく分かる。国税庁は８日の時点で迅速に文書を発出していた。

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